このページは、作者の考え方に基づいて記載しています。以下の考え方が必ずしも正しいとは限りません。一つの考え方として、参考にして下さい。■アクティブ型の大型ファンドは避ける。預かり資産が数千億円の規模となるアクティブ型の株式投資信託は、アクティブ型ですから、信託報酬が比較的高く設定されています。その一方で、数千億円の資金を株式市場で運用しようとすると、相当な銘柄に分散して投資しなければなりません。広く分散して投資した場合、その運用成績はインデックスに限りなく近いものになります。従って、インデックス並みの成績となる傾向にあります。最初からインデックス並みの運用成績を望むのならば、アクティブ型の大型ファンドは避け、信託報酬等手数料の安いインデックスタイプのファンドを購入したほうが良いでしょう。■ファンド・オブ・ファンズは避ける。ファンド・オブ・ファンズは、投資信託に投資する投資信託です。投資家はマザーファンドに投資し、マザーファンドは各投資信託に投資します。これも一種の銘柄分散として普及した方法ですが、投資信託に投資する投資信託ですから、構造上、手数料はほぼ二重払いになります。ファンド・オブ・ファンズに投資するぐらいなら、それぞれの投資信託に自分で分散投資したほうが手数料は安くなります。■前年度のパフォーマンスが良いファンドは避ける。一概には言えませんが、高い運用成績を2年連続で達成することは、プロの投資家にとっても非常に難しいことです。前年度の成績が良い投資信託には、今年度も高い成績を期待して買いたくなるのが人情ですが、1年成績が良ければ、次の年はパッといない、というのが実情です。■人気のあるファンドは避ける。高い運用成績を出したファンドは、当然人気化します。しかし、人気化の原因になっている高い運用成績は、過去の実績にすぎません。明日以降も高い運用成績が残せるかどうかの指標として、実は役に立ちません。むしろ、人気化したファンドは、突然入ってくる資金が増えて、増えた資金を今度はどう資産運用したらよいかに頭を悩ませる状況になります。こうした状況では、高い運用成績は望みにくいものです。人気化したということは、逆にその時点がピークだと考えたほうがよいでしょう。投資信託については、商品によって幅はあるものの、全般的には、ある程度リスクを伴った投資であることから、投資信託協会をはじめとした様々な機関から、その商品特性等についての解説がされています。また、投資信託の過去の運用実績をもとにした評価は、モーニングスター社や格付け投資情報センターをはじめとする格付け機関が実施しています。これはあくまでも、過去の実績を評価したものであって、過去に良い成績を残したファンドが、必ずしも翌年度も好成績をおさめるとは限りません。■投資信託の情報全般。社団法人　投資信託協会、個人投資家のための投信資料館、ブルームバーグ。■投資信託の評価機関。モーニングスター（モーニングスター社は金融情報配信の会社です。投資信託に関する情報・レーティングが充実しています。また、MS-SRIという独自で選別・構成を行ったSRIインデックスを作成しています）格付け投資情報センター（格付け投資情報センターは、「R&I」の略称で知られる、日本国内最大規模の格付け機関です。債券及び債券発行体の格付けがメインの事業ですが、投資信託に関するレーティングも行っています）従来から、金融商品の販売業者に対する業法上の規制はありましたが、この中では顧客を救済する規定は無く、また業法のない商品は当然のことながら規制の対象外となっていました。一方、業法ではなく民法での規定がどうなっているかと言いますと、不法行為による損害賠償責任（民法709条）として、業者の説明の有無や損害の因果関係については、原告（多くの場合、損失を被った顧客）に立証責任があるとされています。こうした状況の中、投資信託や外貨預金・デリバティブなど、様々な金融商品が普及してきたこと、販売業者と比較して知識・情報の乏しい顧客に対して十分な説明が販売業者からされないケースが増えてきたこと、等によって、金融商品の販売・勧誘をめぐるトラブルが頻発し、社会問題となりました。「元本が保証されないとは説明を受けずに、ハイリスクの金融商品を勧められて購入した結果、大きく元本割れを起こした」というような事例です。そこで、顧客保護のための法律が必要となり、金融商品の販売等に関する法律が制定されました。この法律によって、販売業者には顧客に対して適切な説明をすることが義務づけられました。説明義務の範囲としては、金利・為替・株式相場などの相場変動リスクのほか、商品特性に応じて重要と思われる事項、解約期間の制限、などです。また、販売業者は、顧客の知識・経験・財産の状況に照らして適正な勧誘をしなければなりません。また、これまでは損害との販売勧誘との因果関係を全て顧客が立証しなければならなかったのですが、この法律によって、商品説明の有無さえ確認出来れば、因果関係や損害額を立証する必要は無くなりました。とはいえ、交渉・裁判等となると、手続きも時間も労力もとられ、大変なことには変わりありません。金融商品の購入について、販売業者と接触する場合には、相手の発言について、メモをとり保存しておくこと、自分で出来る範囲は、自分でよく調べることが自分を守る最善の方法です。日経225先物取引をスタートする際、大事になってくるのは自分自身に最も合うトレード・スタイルを見つけるという事です。取引期間のスタイルで言うとしょっちゅう売買を何度も繰り返して利益を狙っていくデイトレードなのか、1週間前後のポジションで取引する短期売買なのか、又はより期間の長い中・長期売買のどれに当てはまるのか、を決める必要があります。又、売買のスタイルとしましては、価格のトレンドの方向に沿って売買をする投資手法である「順張り」のスタンスを捕獲するのか、その逆で価格のトレンドと逆方向へエントリーする手法（基本的に、下がって行く動きの中で買い、上がってきたところを売ること）の「逆張り」のスタンスを捕獲するのかをある程度決めておくといいでしょう。そしてどれくらいの損益を目標とするかも重要なポイントになります。日経225先物への投資には情報も欠かせない要因になりますが、具体的にどういった指標を基にして取引を行なうのかを決めましょう。多種多様なテクニカル分析指標が存在する中で、各々の持つ得意・不得意な相場局面を把握し、使うことを決めたテクニカル指標の過去検証を十分に行なうことによって、それらの情報を最大限に生かすことができるのではないでしょうか？これらを自分自身で選び、決定していくこというのは、あっという間にできることではないです。とくに近頃はインターネットでも書籍でも投資に関する情報を調べることはできますが、逆に、候補がありすぎて選び取れないことも往々にしてあるでしょう。重要なのは、別の投資家が成功している手法なのでといってやみくもに飛びつくのではなく、本当に自らのライフスタイルの中で無理なく取り組める方法かどうか、自分自身が最も興味を持てる方法かどうかという事です。最近、私の使用しているFX Online Japan のスプレッドが狭くなったようです。そこで、今日はスワップ派にとってもスプレッドについて考えてみたいと思います。まず、スプレッドは、外国為替証拠金取引FXで通貨を売買する時の、売値と買値の差のことです。例えば、ドル/円を購入する場合に、売値=123.45買値=123.5だとすると、その差は0.05ですね。これがスプレッドです。ドル円を買ってすぐに売ると、手数料＋スプレッド分損をしますよね。手数料が500円だとすると、スプレッド分の0.05×10000通貨=500円で合計1000円がマイナスとなります。つまり、スプレッドとは手数料のようなものです。私はスワップ派で短期売買は一切しないことに決めているのでスプレッドはほとんど重視していません。もちろん、あまりに広いスプレッドはどうかと思いますが・・・。例えばトルコリラは比較的スプレッドが広いようです。FX-Naviでは0.15（1万通貨なら1500円）アトランティックでは0.2（1万通貨なら2000円）となっています。かなり広いですよね。だから頻繁に売り買いすると手数料と合わせるとかなり損をします。私はスワップ派なので、一度買ったポジションは当分持っているためあまり関係はありませんが、頻繁にトレードをする方、特にデイトレードなどをされている方は手数料だけでなく、スプレッドにも注意して取り扱い業者を選ぶべきですね。手数料無料＋スプレッドが狭い業者は、トレード派におすすめです。ちなみに、ドル円のスプレッドが狭くても、それ以外の通貨だと広いなんてこともあるので、自分がどの通貨を売買するのかも考える必要があります。